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ケン幸田の世事・雑学閑談(千思万考)

沖止め船の検疫は古来、ペスト、コレラなどの水際防疫策

沖止め船の検疫(雑学その1)  昭和初めに季語のない新興俳句を主導した俳人、日野草城(ひの・そうじょう)に 「月明や沖にかゝれるコレラ船(せん)」がある。   これも無季かと思えばさにあらず、船内で感染者が出て沖止めされた船― 「コレラ船」が夏の季語である ▲季節の風物とみるのもどうかと思うが、昔はコレラによる船舶の沖止めがひんぱんにあったようだ。 年配の方なら、1960年代のエルトール型コレラの流行により日本の港で内外の船が 何隻か沖止めされた騒ぎを覚えておられよう ▲感染症による船の沖止めとしては、それ以来の騒ぎだろう。 乗員乗客数なんと3711人、横浜港大黒ふ頭沖に停泊している豪華クルーズ船で 新型コロナウイルスの感染者10人が見つかったという。 感染者は陸上の病院に搬送された ▲香港で下船した乗客の1人が感染者と判明していたこの船である。 厚生労働省は残りの乗客も14日程度は船内にとどまってもらうという。 楽しい船旅の空間が一転、洋上の隔離施設に変わった乗客の方々にはなんともお気の毒だ ▲大人数の乗客が船内の暮らしを共にする巨大クルーズ船は、今までに何度かノロウイルスの 集団感...
感染症の海外ニュースと解説

接種適正量が定まらずダッチロールを続ける 緊急承認ワクチンの大規模接種

1. 新コロナウィルスのワクチンは毎日進化しています 2021年2月17日から日本でもワクチン接種が始まりましたが、 嬉しいのは非常に多くの方がワクチンの勉強をし、是非を自己判断できる レベルに達していること。 予想通り、注文済みワクチンの納品は大幅に遅れ、一部の医療関係者以外は だいぶ先になり、高齢者の接種を含めて大量の海外先例をじっくりと検討する 時間があります。 三密を敬遠できる方が、丁寧に情報を検討しているインタビュー報道が多いのは、 頼もしい限りです。 海外の大規模接種はすべて治験と同様ですから、そのデータにより漸次改良が 加えられているようで、有力な後発メーカーも安全性、有用性に勝るワクチンを 登場させるでしょう。 最近はワクチン情報があふれていますので、ロハスケがお伝えすることは ほとんどありませんが、現在の状況は、これまでお伝えした情報と変わることは ありません。 すでに緊急使用が承認された3社を含め、これから承認される開発企業も J&Jなど予定通りの顔ぶれです。 中国のシノヴァクス、ロシアのスプートニクスは情報が公開されませんので 信頼度の点で解説からは除外しています...
感染症の海外ニュースと解説

武漢新型コロナウィルスに使用する抗エイズ・ウィルス化学療法剤は 重篤な副作用覚悟の劇薬

新型劇症肺炎コロナウィルスが引き金となる遺伝子変異 武漢新型コロナウィルスはWHOにより「COVID-19」が正式名称となりました。 サーズ・パンデミックでは正式名称が決まらぬまま仮称が正式名称となりましたが 今回は早々に名称の統一をしたものです(2020年2月11日)。 2019-nCoV 、武漢ウィルス、武漢劇症肺炎、新型コロナウィルス、新型肺炎ウィルスなどの仮称は 今後「COVID-19」、「武漢新型コロナウィルス」に統一して混乱を防ぎます。   1. 「沖止め」は欧米では当たり前の水際防疫法 2日前(2020年2月4日)より横浜や香港で巨大な客船が「沖止め」を 余儀なくされていることが、新型コロナウィルス(2019-nCoV)事件報道の 主役となっています。 船旅の不便さは、古来変わらぬもの。 航空機の旅行とは様々が異なります。 漁船、貨物船、遊漁船、自家用船などの操縦者や、船舶会社関係者ならば 「沖止め」は誰もが知ることですが、たまたま遭遇した乗客は本当に不運でした。 タイミングよくロハスケへの寄稿者であるケン幸田氏が船舶の疫病を 原因とする「沖止め」の歴史や検疫の語源を解説...
危険ハーブ、覚醒剤、麻薬

長寿社会の勝ち組になるには(その42): FDAがベルビーク(Belviq)抗肥満薬の発がん性に警告 限られた専門家のみが使用すべき医薬品

2020年の初場所であり、令和時代初となる大相撲が終わりましたが、コロコロ転がり、 怪我をする力士が目立ち、横綱、大関など上位力士の欠場も相変わらずでした。 けいこ不足を指摘する評論家もいますが、肉体的に筋肉と脂肪のバランスが 取れていない体重過剰力士が多いようです。 伝統的な過食による体重増加に加え、昨今の巷にはプロテインと称するアミノ酸や ビタミン剤、中枢神経刺激剤など筋力や体重を増加させる薬物が溢れています。 人工的に作り上げた体重と筋力のアンバランス。 大陸の野生動物保護区では、水は補給することがあっても餌は補給しません。 餌は野生の状態にしておかないと、肥満により病弱な動物となるからだそうです。 技術が同じならば格闘技の強さは体重に比例しますから、 人工的重量力士が増えるのも止むを得ないのでしょう。 相変わらず変革できない砲台状の土俵が危険なのはわかりますが 受け身の転がり方もできない人工的重量力士は、まさに軟弱な張り子の虎。 医薬品やサプリメントで体重をコントロールすることの危険性を指摘している 関係者にとって頭痛の種ですが、プロの大相撲はともかく、医薬品の乱用は 青少年の...
糖尿病のニュースと解説

新型劇症肺炎コロナウィルスが引き金となる遺伝子変異

2020年1月に入り新型コロナウィルスによる劇症肺炎が話題となっていますが 新型、従来型インフル、ノロなどのウィルスによる細胞の遺伝子変異は 成長期の青少年にとって、一生涯消え失せない疫病神です。 ウィルス性劇症肺炎による感染は、使用せざるを得ない咳止め鎮痛剤、解熱鎮痛剤、ステロイドなど 医薬品の副作用が不可避。 脳、肺、腎臓、膵臓、肝臓、骨などへの、癌や慢性疾患の根源となりますが、 過去には1型糖尿病発症の*実例もあります。 *発表できるのは阪神タイガース岩田稔投手の被災。 大阪桐蔭学園のエース投手だった岩田投手は在学中にインフルエンザを罹病。 不幸にも合併症で1型糖尿病を発症、現在は試合中でもインスリンの定時投与が 欠かせなくなっています。   1. WHOが中国での新型コロナウィルス発生を公式発表 WHO(世界保健機構)は2020年1月11日と12日に中国政府担当局より 新型コロナウィルス(novel coronavirus, nCoV)の発生報告を受けています。 WHOの公式発表によれば2019年12月8日から2020年1月2日までに 中国湖南省武漢市(ウーファン:Wuhan)...
世界の健康と食の安全ニュース

全米を震撼させた麻薬系鎮痛剤のオピオイド危機(後編)

長寿社会の勝ち組になるには(その40 ): オピオイド危機と日本の実情 1. 日本の若者が麻薬系鎮痛剤のブロン、パブロンを乱用 米国や日本では、これまでも、現在も、麻薬系鎮痛、咳止め剤の用途は半数以上が 医療用ではありません。 今年(2019年)8月、厚生労働省は最新の実態調査の結果として、特に10代の若者が せき止め薬やかぜ薬の市販薬である麻薬系鎮痛咳止め剤のブロン、パブロンなどを 乱用していると発表。 最近では東京都の公園のトイレに大量の麻薬系鎮痛咳止め剤ドリンクボトルが 捨てられているのが写真付きのニュースとなりました。 日本は法改正によりネットやコンビニで容易に医薬品が買えるようになり、 アマゾンでも自社ブランドの麻薬系鎮痛剤を売るような構造。 法改正で最も恩恵を得たのは麻薬系鎮痛剤メーカー。 大手医薬品会社は社会問題化を回避、製造販売をしませんから、中小メーカーの独壇場。 米国では"オピオイド危機:The Opioid Crisis"(前編参照)以来、 製造会社、販売会社が次々に葬られており、統計が確かな国々の販売量比較では 販売規制が無い日本がトップではないかといわれていま...
世界の健康と食の安全ニュース

全米を震撼させた麻薬系オピオイドの危機と背景(前編)

長寿社会の勝ち組になるには(その39): 「浜の真砂は尽きるとも-------」覚せい剤、麻薬の常習者は尽きません。 複雑な現代社会、精神を病める若者が薬物に依存するトレンドは先進国ばかりでなく 発展途上国にも共通する社会問題。 薬物に汚染される動機や経緯は様々ですが、国際社会が危惧を抱くのは、 スポーツ選手のドーピングを含めて、いずれも究極は呼吸障害、脳神経障害、肝臓、 腎臓障害を発症し、廃人へまっしぐらとなるからでしょう。 最近話題となった女性芸能人Eさんのケースを含めて 静かに広まっている芸能人の汚染拡大はニュースとなりますが、 報道されない、悩める若者の汚染急増がより深刻です。   1. 日本ではネット、コンビニで麻薬系鎮痛剤の売り上げが急増 この10月(2019年)に20年間にわたり全米を震撼させた麻薬系鎮痛剤による ”オピオイド危機”が最大の麻薬系鎮痛剤製造会社の倒産(後述)により終盤を迎えました。 日本では現在もブロンやパブロンなどの麻薬系鎮痛剤が市販されており、 一度に数百錠もの過剰摂取や乱用が社会問題となっています。 MDMAなどの覚せい剤より安価で誰でもが手に入る麻...
「バルクワインの重金属汚染と無添加ワインのからくり」

抗老化酵素サーチュインの機能発見に至る道

分子細胞学に関心を持ち、世界の誰もが受益できる医療への 地道な研究に努力する内外の若い研究者達。 その活躍に光をあてたいのですが、記事は残念ながら未完成です。 膨大な内外の情報を整理しながら加筆や削除をして成長させていきます。 長文ですから、興味を持たれたタイトルやリンクのみご覧ください。 申し訳ありませんがタイトルから記事には飛べません。 1. 黒色ブドウとボジョレー・ヌーボーのお薦め 高血糖に悩む多くの人に愛される黒いブドウ。 美味しいばかりでなく、細胞に糖を取り込みミトコンドリアの エネルギー代謝機能を活発化させるからです。 アントシアニン類であってアントシアニンとは全く異なる独自のポリフェノール。 他には変えようがないのがレスベラトロールと総称されるブドウ・ポリフェノールのスチルベンです。 高価な黒ブドウ類が八百屋さんやスーパーなどの店頭から消え、 チリ、オーストラリアなど南半球からの安価な輸入ブドウが再び現れる季節の到来。 お酒が飲める方々には11月21日のボジョレ―・ヌーボーも出番です。 日欧経済連携協定(EPA)の発効で今年2月から仏産ワインの関税も 従来の15%からゼロ...
世界の健康と食の安全ニュース

コーヒーのクロロゲン酸とニコチンアミドの功罪

長寿社会の勝ち組になるには(その37): 2019年10月29日のNHKBSプレミアム午後6時。「美と若さの新常識」は コーヒーが美容と健康長寿に貢献することをわかりやすくまとめた番組でした。 コーヒーの主たる有用物質として取り上げたのはカフェイン、クロロゲン酸、ニコチン酸アミド。 ニコチン酸アミドはノギボタニカルが永らく情報収集してきた美容と長寿の補酵素。 ニュータイプのレスベに合剤した物質です。 解説したのは一般的なメディアに登場する学者達と異なり、 流石にNHK の番組といえる学究肌な本物の学者ばかり。 ただし、気になったのは、コーヒーの利点紹介に終始。 タイアップ企業関係者と思しき出演者も、ちらほら。 いわゆるステルスマーケッティングかもしれない展開を感じさせる内容でした。   1. コーヒー豆に含有されるクロロゲン酸 天然のクロロゲン酸はポリフェノールの一種として非常に優れた機能を持ち、 美肌、シミ防止、肥満防止、糖尿病などの抑制に優れた効能が疫学的に認められています。 ナス、ピーナッツ、ジャガイモ、ゴボウ、サツマイモなど身近な野菜に含まれますが コーヒー豆の含有量はとびぬけ...
世界の健康と食の安全ニュース

河川氾濫により発症が促進される中皮腫、E型肝炎、レジオネラ症

1. 洪水による健康被害の増大 台風19号により東日本では240カ所を超える堤防決壊、越水などの 河川氾濫が引き起こされましたが、浸水被害地域総計は未曽有の 約2万4千*ヘクタールと広範囲。 被害家屋も現時点10月20日で5万6千戸を超えるといわれ、 避難や片付け、復旧作業で被災者の肉体的、精神的疲労も極限。 2次災害として健康被害の増大が見逃せません。 (*1ヘクタールは10,000平米ですから240,000,000平米にもなります) 河川氾濫による洪水は家畜、野生動物を含む糞便の拡散、下水道の噴出や、散布農薬の拡散、 工場や流通倉庫などからの農薬、除草剤や有害化学物質流出により 被災地の土壌を汚染します。 これら汚染水が冠水地域及び湖沼、近海に拡がることにより 周辺地ばかりでなく広範囲に様々な疾病の危険性が増します。 微生物の活性が衰える冬に向かう時期で、水害と関係の深い蚊が媒介する 感染症がごく少ないのが不幸中の幸いですが、感染症は蚊由来ばかりではありません。 各地の保健所が中心となり健康被害に対応していると思いますが、 見落としがちな疾病にE型肝炎とレジオネラ症があります また...
危険ハーブ、覚醒剤、麻薬

巨人軍推奨サプリメントのドーピング疑惑

1. 巨人軍推奨サプリメントのドーピング疑惑 プロ野球読売巨人軍(以下巨人)は今年のセントラルリーグ優勝を 9月21日に決めましたが、25日になり、球団選手の衝撃的なドーピング疑惑ニュースが 報道されました。 内容は巨人とオフィシャル・ニュートリションパートナー契約を 結ぶ会社のサプリメント「アイアンSP」から世界ドーピング機関(*WADA) 指定禁止薬物(筋肉増強成分)が検出されたこと。 巨人選手を中心にプロ野球セパ両リーグに所属する選手が使用していたそうです *World Anti-Doping Agency 2. ドーピング禁止薬物発見が25日に発表されたタイミング 疑惑が報道された9月25日は永年、リーグ壱の捕手として攻守に大活躍した 阿部選手の引退会見が開かれていた日。 引退を待っていたかのようなタイミングで報道されたことで、ネット上では 様々な憶測が飛び交っています。 公式には阿部選手の引退はコーチになって修業し原監督の後継者になるための 既定路線といわれますが、スターティング出場機会が増えてきた 今シーズン後半の阿部選手は、誰もがまだ数年はやれると考える 素晴らしい成績。...
ケン幸田の世事・雑学閑談(千思万考)

第壱百七話:「内外情報の断片に未来を覗く:香港騒乱」

(最近寄稿された長文の社会オピニオンをロハスケ編集部が抜粋編集しました) 香港争乱は、香港市民の思いとは無関係に、エスカレートする米中対立の 戦線の一つと化す一方で、立ちあがった香港市民の心情には、民主化要求だけでなく、 庶民の生活難、格差拡大への不満もあるようで、世界の誤解の中で危機が 刻一刻と近づいている情勢です。 武警配備をしながら、手荒な対応を命じ、天安門事件の記憶を世界に呼び覚ますのを 避けたい習主席は、大きな賭けに打って出たが、目下は建国70周年の 「国慶節(十月一日)」を 無事迎える為にも打つ手を欠くジレンマ状態に落ちっているようです。 問題の根は深く、地域別の生産力(経済力)は、深圳が香港を上回り、 若年層の雇用面でも香港は悪化の一途をたどり、中国本土からの 不動産投資が庶民の住宅事情を悪化させ、ビルの屋上に掘っ立て小屋を 建てて住む「天空スラム」を生むなど、社会に不均衡をもたらした為、 「アジアで最も活気ある希望の街」が今やシンガポールへと移り、依然自由経済の 恩恵を受ける金融業界を除き、香港の製造、商業サービス産業界は 「絶望の街」と化したようです。 2百万人にも達...
ケン幸田の世事・雑学閑談(千思万考)

第壱百六話:「メディアの不信:報道の突っ込み不足」(その1)

トランプ大統領が、北米の主要メディアの偏向的な報道に対して 「フェイク・ニュース」という強烈な一撃を加えて以来、そして活字や 電波媒体を凌ぐ勢いのインターネット情報網の世界的普及から、 我が国においても、マスメディアの報道姿勢や内容に関して、 受け手の間に大きな不信感が生じ始めております。 朝日新聞が、永年に亘る慰安婦問題関連の数々の捏造記事を認めながら、 いまだに「記事に角度をつけよ」と政治社会部記者たちへ檄を飛ばしています。 朝日に限らず、新聞テレビ各社は、{言論の自由、社会の木鐸}を掲げながら、 明らかに“意図的に報道しない自由”や“角度をつけた=偏向した記事”を地で行く 報道ぶりが、気になります。 さらには、情報の深堀不足と言うか、情報の多角多面的分析不能と言うか、 編集部門の勉強不足とも考えられるような報道ぶりが、 最近特に目立つようになって来ました。 一説に、AIへの過信から、手元にあるデータベースに頼り切り、 未知未開な分野への追求心を欠く人的努力怠慢の為せる悪習だとの非難の声も 聞こえてきます。 以下、最近の内外報道に関し順不同ながら書き連ねてみます。 あおり運転が問題...
世界の健康と食の安全ニュース

腸内細菌叢の共生崩壊をグルテンフリーで制御

「お腹を壊す」との表現も細菌の内外毒素やウィルスによる食中毒、 神経系の下痢など原因は様々ですが、最も多いのが日常的な食物やサプリメント、 医薬品による腸内微生物共生の破壊。 問題点は胃腸のトラブルをビジネスチャンスと捉え、様々な利益誘導の情報が メディアに溢れ、藁をもつかむ状態の人々を惑わすこと。 腸内微生物の共生破壊は微生物が産生する毒素により「お腹を壊す」だけで は終わらずに腎臓、肝臓、心血管、脳神経まで破壊する致死的な結末の 原因ともなります。 対策はメディア情報の良し悪しを自己責任で判断する知識を得ることです。 長寿社会の勝ち組となるには(その36): 1. プロスポーツ選手が実践するグルテンフリー プロ野球ジャイアンツのエース菅野投手が1か月半を超える体調不良の克服に 「ジョコ療法」を採り入れて回復し、久々の勝ち星を得たことが報道されています。 「ジョコ療法」とはプロテニス世界ナンバーワンのジョコビッチ選手が 採り入れている「グルテンフリー健康法」のこと。 最近では健康オタクのダルビッシュ有投手(在米)も薦めていると言われる 「グルテンフリー:gluten-free」とは。...
癌(がん)と発癌物質のニュースと解説

肝硬変の元凶はヘモクロマトーシス(鉄過剰症)

長寿社会の勝ち組となるには(その35): 国連傘下の世界保健機構(WHO)と実務を代行(?)する米国厚生省のCDCは「世界肝炎の日」に 肝炎撲滅のキャンペーンを世界に発信します。 CDC:Centers for Disease Control and Prevention(アメリカ疾病管理予防センター) 「鉄剤注射は肝腎を害し寿命を縮める」 Q&A : ナッシュ(NASH)、腎臓疾患、糖尿病の原因にも 1. 世界肝炎の日(World Hepatitis Day :WHD) 2019年7月28日は世界肝炎の日(World Hepatitis Day :WHD) 世界では約3億人が感染しているといわれる各種の肝炎(Hepatitis)。 世界肝炎の日はその撲滅をテーマにした国連のキャンペーンです。 スローガンは「Missing Millions」。 毎年肝炎で亡くなる世界の約100万人に因んでいます。 今年のキャンペーンでは特に非ウィルス性肝炎をとりあげています。 「On World Hepatitis Day, 28 July, we call on people from across...