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トランス脂肪酸のニュースと解説

日本人の健康寿命を縮めるアメリカン・ブレックファースト： トランス型脂肪酸過多の欧米式朝食

アメリカ流が深く浸透している若者、中年層の食事。 米離れ、魚離れが顕著なうえにマーガリン、食用油はトランス脂肪酸が豊富。 こんな習慣は一日も早く改善すべきでしょう。 アメリカの朝食は三食のなかでもでも、最もカロリー過剰、トランス脂肪酸過剰が 指摘されています。 フランスなどのパンとコーヒー中心のコンチネンタル・ブレックファーストに較べ 脂質が多い副食が特徴的。 1日で最も脂質の多い食事と言われます。 コンチネンタル・ブラックファーストも近年は副食が多くなりましたが、それでも アメリカ流に較べればカロリー過剰、トランス脂肪酸過剰と言えるほどのものでは ありません。 この10年でアメリカの加工食品からはトランス脂肪酸が大幅に減少しましたが アメリカ流を踏襲した日本の加工食品、外食の現状は、この記事に掲載されている 10年前のアメリカのデータと大差ありません。 トランス脂肪酸研究会                                乃木生薬研究所は、2000年より トランス脂肪酸の排除に 取り組んでいます。 1. トランス型脂肪酸が表示された米国の食品摂取基準 （Dietary ...
2015年04月03日 2022年05月27日
トランス脂肪酸のニュースと解説
トランス脂肪酸のニュースと解説

欧米企業のトランス脂肪酸フリー食用油とパームオイルの安全性

1．ニューヨーク市のトランス脂肪酸規制とは 日本では相変わらずトランス脂肪酸含有食用油が野放しですが その規制には非常な困難が伴います。 10年前に世界の都、ニューヨークでこの困難を乗り越えようとした事例があります。 全米でトランス脂肪酸の含有量を表示する義務が生じたのは2006.1.1。 同年12月5日にはニューヨーク市が独自に新たな規制を発表し 全米、全世界で食品関連のトップニュースとなりました。 ニューヨーク市の規制は、食の安全を守る連邦のFDAが、表示義務の施行にとどまり、 その後の対応が遅れていることに一石を投じたものと当時はいわれていました。 規制内容はレストラン・メニューに、トランス酸含有量の上限（一食当たり0.5グラム）を 設けたもの。 規制は2007年の7月まで猶予されましたが、この制限量はそれまでの基準を大幅に下回り、、 実際には禁止（ban）といえる量。 規制対象はレストランで使用する調理用、調味用の食用油、マーガリン、ショートニングなど。 2008年7月までには、対象がパンなど全ての食品に拡げ、違反には罰金で臨む予定でした。 当初から低所得層を救済する意図から、...
2015年03月27日 2022年05月27日
トランス脂肪酸のニュースと解説
トランス脂肪酸のニュースと解説

消費者運動のターゲットとなったマクドナルド社のトランス脂肪酸

1．トランス脂肪酸のマクドナルド訴訟とは 消費者がトランス脂肪酸の危険性に気づき、食材、添加物に選択がむつかしい 外食から排除しようとする運動。 10年前にカリフォルニア州で始まりました。 最初の標的は外食産業の雄であったマクドナルド。 トランス脂肪酸排除を無視された消費者団体はマクドナルド相手の訴訟に持ち込みました。 その後2005年2月11日、米国カリフォルニア州マリーン郡（Marin County）の 上級裁判所（The California Superior Court）はトランス型脂肪酸（トランス脂肪）に関する 二つの訴訟の結審を発表。 原告は「トランス脂肪禁止」（BanTransFats.com 、Stephen L. Joseph代表）サイトと、キャサリン・フェック（Katherine Fettke）氏を代表とする集団訴訟グループでした。 訴訟内容 マクドナルド社は2002年9月に「これからはトランス型脂肪酸を減じた食用油を使い、 2003年2月までにその作業を終える」と公表した。 マクドナルド社は、消費者うけする、上記の宣伝を続けたにもかかわらず、 実際にはトランス型脂...
2015年03月27日 2022年05月08日
トランス脂肪酸のニュースと解説
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）

第四十四話：日本企業に求められる挑戦型「ユニークアニマル社長」 前例踏襲のサラリーマン社長はもう要らない

■日本型「垂直統合」だけでは「水平分業」にかなわない 日本人の同質性というか没個性的な思考と行動、すなわち横並び精神は、戦後復興から 経済成長期までは素晴らしく機能しました。 しかし、昨今のグローバル経 済時代にはそれが逆効果を生んでおり、成長の芽を摘んでしまっているどころか、 その間隙をうまく突いてきたアップルやサムソン、シーメンス、ＧＥ、ワーゲ ン、ホンハイなど グローバル企業のセグメント戦略に翻弄されてしまったと見受けられます。 要するに、商品の差別化に必須の「マーケティング・セグメンテーション（市場・顧客層対応）」の失策と、 競争力失墜の主要因となっている自前主義・自系列 完結型の大量生産指向、 いわゆる「垂直統合」にこだわるあまり、現代の海外有力企業には常識とされる「水平分業」を活用した コスト競争に敗れてしまったわ けです。その結果、中途半端な一律的価格戦略の犯す致命的打撃を 被ってしまったのです。 「Ｐｒｉｃｉｎｇ（価格設定）」と「Ｐｒｏｍｏｔｉｏｎ（販売促進）」という＜２Ｐ：マーケティングの市場戦略対応にしめる 二大施策＞の失敗によって、独 創性と高付加価値が約束してく...
2015年03月27日 2022年05月08日
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
世界の健康と食の安全ニュース

消費者運動のターゲットとなったマクドナルド社のトランス脂肪

1．トランス脂肪酸のマクドナルド訴訟とは 消費者がトランス脂肪酸の危険性に気づき、食材、添加物に選択がむつかしい 外食から排除しようとする運動。 10年前にカリフォルニア州で始まりました。 最初の標的は外食産業の雄であったマクドナルド。 トランス脂肪酸排除を無視された消費者団体はマクドナルド相手の訴訟に持ち込みました。 その後2005年2月11日、米国カリフォルニア州マリーン郡（Marin County）の 上級裁判所（The California Superior Court）はトランス型脂肪酸（トランス脂肪）に関する 二つの訴訟の結審を発表。 原告は「トランス脂肪禁止」（BanTransFats.com 、Stephen L. Joseph代表）サイトと、キャサリン・フェック（Katherine Fettke）氏を代表とする集団訴訟グループでした。 訴訟内容 マクドナルド社は2002年9月に「これからはトランス型脂肪酸を減じた食用油を使い、 2003年2月までにその作業を終える」と公表した。 マクドナルド社は、消費者うけする、上記の宣伝を続けたにもかかわらず、 実際にはトランス型脂...
2015年03月25日 2022年05月27日
世界の健康と食の安全ニューストランス脂肪酸のニュースと解説
しらす・さぶろうの日本人がんばれ！観光立国編

第五十九話：小口外貨の両替苦労話：外貨が使えない田舎の観光地

世界の為替管理が緩和されて、どこの国でも都市部では旅行客のクレジットや 両替を簡便化する努力が続けられています。 今でこそ円やクレジットカードが普及して、都市部ならば不便する国は 少なくなりましたが、数十年前は有名都市や観光地を外れると、 外貨は小額紙幣のキャッシュがたまに通用する程度。 防犯上もキャッシュ携行は最小限が推奨されていましたから、多くの人が 大変不便な思いをした経験があるでしょう。 日本はアジアの最先進国と思われていますが外国人には「最も」と 言えるほど不慣れ。 外貨両替に関してはかなり遅れています。 大都市を外れると銀行以外の両替所が少なく、外貨キャッシュを受け取る お店も多くありません。 外貨預金の両替引出が可能なATMも限られています。 日本文化に関心が高い、歓迎すべき訪日客ほど地方に深く分け入ります。 両替もクレジットカードも、爆買い対応ばかりでなく、 地方でのバス、タクシーなど交通費、 低価格レストランの飲食など小口消費に便宜を図りたいものです。 フランス、イタリアなどの観光大国といえども、パーフェクトではありません。 それでもフランス人には流石の「おもてなし」...
2015年03月20日 2022年05月27日
しらす・さぶろうの日本人がんばれ！観光立国編
オメガ3脂肪酸のニュースと解説

アスピリンの鎮痛作用と脳心血管病の予防作用： 痛みと炎症の原因物質

1．アスピリン(アセチルサリチル酸)の作用メカニズム（作用機序） アスピリン（C9H8O4）：分子量180.16　 アセチルサリチル酸（acetylsalicylic acid）は現在では鎮痛効果よりも、血栓防止のために 服用する人が多くなりましたが、その鎮痛メカニズム、血栓防止メカニズムは どのように異なるのでしょうか？ 歴史の古いアスピリンも、その作用機序が解明されたのは最近のことです。 アスピリン(アセチルサリチル酸)の作用機序はプロスタグランディン (prostaglandin：PG) の発見により解明されました。 1971年に英国の薬理学者ジョン・ベイン(Vane　Sir John R).によって、 痛みや炎症に関係する、内因性生理活性物質（生体調整ホルモン）の化合物群である プロスタグランディンが発見されました。 ジョン・ベインはサーの称号を与えられ、1982年にノーベル賞を受賞しています。 この発見により、やっと アスピリンが痛みの原因物質、プロスタグランディンの作用を阻害するというメカニズムが 解明されました。 プロスタグランディンには後述のように前躯体がいくつかあり、...
2015年03月20日 2022年05月27日
オメガ3脂肪酸のニュースと解説
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）

第四十三話： 「息切れ中国で進む空洞化、沈む大船から鼠が逃げ出すがごとく…」 超有望インド洋〝Ａの字型〟経済圏に注目

■「ポスト中国」の一番手は？ ２１世紀を迎えてから、世界経済は中国の驚異的な経済膨張に引っ張られてきましたが、 その中国に息切れの様相が表れてすでに久しくなっています。＜労賃の急上昇を始め、 過剰投資の金利負担等も絡み＞競争力低下と産業空洞化、経済格差、既得権益の肥大化と 腐敗、不動産バブル、＜過剰在庫＞環境問題、少子化政策のツケから若年労働者不足…と 深刻な問題が続々と露呈、かの国の＜高度成長期は着実に終焉したと、言ってもよさそうです。 しかも、国家資本主義の弊害と資本主義経済の未熟な仕組みに金する統計処理の誤謬が表出して、 中央政府の指令を受けた数字を必ず上回って報告する地方経済の数字には、上げ底どころか、 マヤカシが積みあがって、実際の経済成長率は、政府発表数値の半分以下だろうと言うのが、 中国通の定評ですから、このところの実質成長率は３％内外と見ておくのが妥当と思われます。＞ 「ポスト中国」の一番手として、人口でも引けを取らないインドを上げる識者は多いようですが、 そうした一点集中論では、グローバル経済の新胎動を見逃してしまう恐れがあります。 中国経済圏を支えてきたのが、＜日本...
2015年03月15日 2022年05月27日
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
健康と食品の解説

花粉症の根源はサラダオイルのアラキドン酸： 悪玉アラキドン酸から作られる生理活性物質

アレルギーの原因となる様々な抗体は細胞膜に存在する不飽和脂肪酸（リノール酸）の 助けが無ければ生成出来ません。 リノール酸を減らし、魚油などのオメガ３脂肪酸を増やすのが花粉症退治のキーとなります。 1．アラキドン酸（arachidonic acid：AA)とは アラキドン酸（C20H32O2分子量304.47）はリノール油から作られる リノール酸（C18H32O2分子量280.45）が変換したもの。 炭素が鎖状につながる分子構造（炭素鎖構造）からはオメガ6とよばれています。 アラキドン酸の代謝物は１００近くあり、構造が少しずつ変化して 善玉、悪玉のどちらにもなる強力な作用物質。 細胞の細胞膜リン脂質からアラキドン酸が遊離されると、細胞の種類ごとに 特定の酵素が働いて、種類の異なるアラキドン酸代謝物へ変換されます。 *脂肪酸代謝物の詳細は下記を参照 2．アラキドン酸から作られる生理活性物質 花粉症最大の原因が食によるオメガ6（リノール酸）とオメガ3（EPA/DHA）との 脂肪酸バランスであることは理解がすすんできました。 ところが、ヨーロッパからの最新研究報告によれば、オメガ6はバランス...
2015年03月06日 2022年05月27日
健康と食品の解説オメガ3脂肪酸のニュースと解説
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）

第四十二話：「中国主導AIIBの問題点を考察する」

習近平政権の狙いは、数々の主席発言を要約すれば“世界帝国建設をめざし、 アジアへの米国関与を排除したい”ことにあり、「アジアインフラ投資銀行＝AIIB」設立の趣意も その路線上にあることは否定できません。 中国は、一方でアジア開銀の総裁を長年求めて得られず 、IMF特別引き出し権SDRを巡って、活用拡大を提唱するも採用されず、米国主導の国際金融界への 不満を募らせてきましたので、その面当てもあるのかも知れません。元来、国際金融機関としては、 世銀（グループに国債開発協会や金融公社を含む）、アジア開銀（ADB）、欧州復興開銀、 アフリカ開銀、米州開銀とか、多国間の北欧開銀、OPEC機 関、イスラム開銀、国際農業開発基金等や、 準地域的金融機関として、アンデス、中米、カリブ、東西アフリカ等もあって、世界的環境配慮や 公平性にも配慮 し、総務会、理事会を通じ、民主的な運用を図っております。 中でもアジア開銀は６７ヶ国の加盟を得て、高所得開発途上国への融資「通常資本財源」と 低所得 向けに緩和条件付き融資「特別基金」という財源を備え、加盟国からの出資金、準備金 、民間資本借入金で運用しています...
2015年03月06日 2022年05月08日
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
世界の健康と食の安全ニュース

猛毒ダイオキシンと魚介類の汚染：安全ではない日本の近海魚

ごみ焼却、排気ガスのダイオキシンは規制により90年代に較べれば激減しましたが、 過密国の宿命か、過去の膨大な蓄積のために、日本人は沿岸産魚介を筆頭に食物からの 摂取がかなり多いと考えられています。 ベトナム南北戦争より帰国した米国兵士の子． 枯葉剤として散布されたダイオキシン化学製剤PCDDsの 催奇毒素により両手なしで誕生． 母子、父子汚染の後遺症例として下記写真と共にホーチミン市の 戦争記念博物館に展示されている． １．ウクライナのユシチェンコ元首相がダイオキシン中毒 EU、ロシアがせめぎ合うウクライナ。 2000年頃より今日の内乱が予想された騒乱が続いていました。 2004年に大統領選に立候補したユシチェンコ元首相（Viktor Yushchenko） とヤヌコーヴィチとの争いは激しく、選挙のやり直しが再度となるほどの混乱。 その当時、ユシチェンコが政敵に大量のダイオキシン類（PCDDs：TCDD)を盛られたのでは ないかと話題になり、改めてダイオキシンの猛毒性が注目されました。 ２．寿司とザリガニでダイオキシン毒（PCDDs：TCDD)を盛られる？ ユシチェンコ元首相は、200...
2015年02月27日 2022年05月27日
世界の健康と食の安全ニュース
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）

第四十〇話：「中東経済と政変・核拡散の対応策」

中東とは欧州側から名付けられた名称で、同じく極東と呼ばれる日本からこの地を見れば、 西アジア・北アフリカと言うべき地域のことです。 四大文明 発祥地のメソポタミアとエジプトを含む古代文化・文明の中核地であった訳で、 数学、幾何学、天文学などの学術文化に優れていた他、鉄器や陶器、織物などの 産業も発達しており、 ササン朝ペルシャを経て、オスマン帝国のピークに至る中世までは、シルクロードという商物流の 要まで抑えて、世界リーダーの過半を占 める栄華を誇っていました。 しかしながら、砂漠化・自然環境の悪化もあり、イスラム教と科学技術革新・近代化との アンマッチングもあったのか、近 世の産業革命への立ち遅れにより、第一次大戦後は英仏中心の 植民地化を余儀なくされ、その後第二次大戦後は諸国の独立こそ勝ち得たものの、 折角の虎の子で あるエネルギー資源に恵まれながら、大半の地域における戦乱を含めた 深刻な政情不安が絶えず、昔日の面影を無くしてしまった現今を嘆かわしく思う次第で す。 特に英仏が手を引いた６０年代終盤以降は、これに代わった米国が政治・経済・軍事面において、 中東の安保を担って来たので...
2015年02月20日 2022年05月08日
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）

第四十一話：「震災４年 危機管理最大の課題は「首都機能二分」 関西こそふさわしい、電力周波数も西の６０ヘルツに統一を

■鴨長明「天災論」と日蓮「人災論」 東日本大震災から４年がたちました。いまだ復興が進まない被災地と被災者が受けた心身のダメージの 大きさを伝える報道を見て、胸が締め付けられる思いです。震災発生当時、宗教学者の山折哲雄氏が 「大災害に向き合う日本人の心象」と題して興味深い論を展開されておられたのを思い出しました。 ここで改めてその要旨を紹介したいと思います。 題して「鴨長明の方丈記の天災論と日蓮の立正安国論の人災論―生き方と表裏一体の議論」です。 「まず仏道に心を寄せるだけの鴨長明の簡素な草庵の世界こそ、人生の全て、宇宙の中心であった。 世間を騒がす時代の動き、人事の葛藤はすべて変化して止まない不確かなもので、 大自然の脅威（１１８５年京都大地震）は天災以外の何ものでもなかった」 「対する日蓮は街頭に出て辻説法を行い、政治を容赦なく批判し、法華経不信こそ社会不安や 自然災害を起こす要因であると主張。国土を襲った地震（１２５７年鎌倉大地震）や台風、洪水という 相次ぐ被災こそ、内乱と外敵進入（後の蒙古襲来）による危機の予兆だと警告を発した人災論であった」 「鴨長明は自然に反逆することなく、風...
2015年02月17日 2022年05月08日
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）

第三十九話：「不条理な歴史戦にどう立ち向かうのか・ 中韓問題はアメリカ問題でもある」

戦後70年を迎えて、中韓両国がアメリカを巻き込んで日本を貶め脅す歴史戦が益々過激化してきました。戦後70年と言っても、彼らの反日プロパガンダは35年ほど前から始まったもので「軍国日本の悪逆性」と言う“虚妄の歴史”を世界へ向けて発信し続けてきたことに対し、朝日新聞に代表される捏造記事や左派人権派の学者・法曹界までが、これに加担した一方で、日本の細川・村山首相や河野官房長官らが、史実に悖る自虐的発言を繰り返し、外務省も中韓米や国連に対して正鵠を得た意見表明を出さないばかりか、危機感を欠く弱腰対応に打ち過ぎ、禍根を断つ努力をしなかったことが今日の事態へ繋がっています。このまま、中韓の仕掛けた虚妄の歴史を一人歩きさせてしまっては、日本国と日本人が、世界中から未来永劫に誤解され、我々の子々孫々に“屈辱を負わせ続けてしまう”ことが危惧されます。なんとしても、不当な濡れ衣を晴らし、あらぬ恥をそそぐため、不条理な歴史戦に一刻も早く終止符を打つべきであると考える次第です。   今般、安倍首相が「21世紀構想懇談会」と称する各界有識者チームによるアドバイサリーボードを立ち上げました。但し、報道によると今夏...
2015年02月06日 2022年05月08日
ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
世界の健康と食の安全ニュース

ジビエ料理の実体とE型肝炎の危険性： 生焼け豚肉にも細心の注意が必要

2015年2月3日前後に名古屋の百貨店で味噌カツの豚肉が 生のまま、恵方巻きの具となり販売されました． 大騒ぎになったのは豚生肉は牛肉とは異なってE型肝炎の危険性が非常に 高い食材だからです． サシミ文化が根付いている日本では牛、馬、鹿、イノシシの生肉食は当たり前． レバーなどの内臓まで生食する人がいます． 牛、馬の刺身は割烹や居酒屋で供することがありますが、避けた方が無難。 本来は食べる方の自己責任のはずですが、供した飲食店のPL責任が 問われる判例がありますから、料飲店は慎重に扱うのが賢明です。 肉食人種の欧米人は寄生虫、ウィルス、細菌（0-157など）の危険性を 熟知していますから生肉はめったに食べません． 肝炎ウィルスも5種類までは分類されるようになりましたが、その他にも同様な 症状を呈する近似種が色々あります。 *北欧主体のステーキ・タルタルは例外中の例外． 最近はメニューから外すレストランが多くなりました． 日本では冬季の渡り鳥が数少ない「獲れたてジビエ」を食するチャンス． 渡り鳥は「鳥インフルエンザ・ウィルス」の運び屋． 死んだ鳥は絶対に触れてはいけません． 1. ジビエ...
2015年02月06日 2023年11月26日
世界の健康と食の安全ニュース
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