世界の健康と食の安全ニュース

2015年2月3日前後に名古屋の百貨店で味噌カツの豚肉が 生のまま、恵方巻きの具となり販売されました． 大騒ぎになったのは豚生肉は牛肉とは異なってE型肝炎の危険性が非常に 高い食材だからです． サシミ文化が根付いている日本では牛、馬、鹿、イノシシの生肉食は当たり前． レバーなどの内臓まで生食する人がいます． 牛、馬の刺身は割烹や居酒屋で供することがありますが、避けた方が無難。 本来は食べる方の自己責任のはずですが、供した飲食店のPL責任が 問われる判例がありますから、料飲店は慎重に扱うのが賢明です。 肉食人種の欧米人は寄生虫、ウィルス、細菌（0-157など）の危険性を 熟知していますから生肉はめったに食べません． 肝炎ウィルスも5種類までは分類されるようになりましたが、その他にも同様な 症状を呈する近似種が色々あります。 *北欧主体のステーキ・タルタルは例外中の例外． 最近はメニューから外すレストランが多くなりました． 日本では冬季の渡り鳥が数少ない「獲れたてジビエ」を食するチャンス． 渡り鳥は「鳥インフルエンザ・ウィルス」の運び屋． 死んだ鳥は絶対に触れてはいけません． 1. ジビエ...

地溝油スキャンダル（gutter oil scandal)解決は中国人の食文化に 深く関わるだけに難しい課題． アジア食への信頼を失墜させた現状を少しでも回復するには関係各国の 監督官庁と食品産業経営者たちの合同協議が最善． 日本企業も悪の根源となった頂新グループ企業に深くかかわっており、 他人事として見過ごすことはできません。 問題解決とアジアの食の安全確保には各国間の横のつながりを作る 強いリーダーシップが求められるでしょう。 リーダー候補として最適と思われる救世主が台湾モスバーガーの黄茂雄さん。 日本、米国、台湾政財界に太いパイプを持ち、台日親善大使の役割をも 果たしてきた黄茂雄氏とは？ 1．地溝油は中国人食文化の一部？ 中国人にとって使用済み油を捨てることは「もったいない」。 漉（こ）したり、改良して使える限り何度でも、というのは食文化の 一部なのでしょう。 日本人でも使用済み油を1-2回で捨てる人は稀。 天麩羅、フライの1回分が100円から150円位の安価な混合油を 再利用するのですから、中国人が再生油を使用する習慣を持つこと は不思議ではありません。 ドブからの廃油（gut...

台湾の政財界トップクラスが主役となった 頂新国際集団（Ting Hsin International Group）による 地溝油（黒心油）スキャンダル。 日本の大手商社、大手食品関連企業が出資、技術などを通じて 頂新国際集団に深くかかわりを持っているだけに、 「日本市場の地溝油（黒心油）汚染は？」が心配されています。 食用油脂やラードは一般の人が気づかないアイスクリーム、チョコレート、パン、 ケーキ類、マーガリンなどに大量に使用されていますから、汚染の有無の実態を 知ることは難しく、事態は深刻です。 （前篇：2015/01/06） 1．偽装油脂スキャンダルの始まりは頂新系の3社 民進党の躍進で暴かれた頂新グループの偽装油脂スキャンダルの 中心企業はいずれも頂新グループが発祥した台湾南部の企業3社。 強冠企業（Chang Guann：高雄市大寮区）、 頂新製油（彰化県永靖郷）、 正義公司（Cheng I Food：高雄市仁武区） いずれも頂新グループといえる企業群であり、この3社で 台湾産食用油脂のほとんどを占めます。 偽装された3社の不良有毒油脂で作られた加工食品の総計は 判明している...

1．地溝油（黒心油）スキャンダルは台湾現政権崩壊の危機 2014年9月から12月にかけて台湾では食の安全を揺るがす大きな不正が 次々に暴かれました。 2013年ごろより大手食品企業による加工食品の虚偽表示、詐称を消費者が 指摘するケースが度々ありましたが、摘発に至る過程で消滅してしまうのが ほとんど。 これが統一地方選挙が近づいた2014年の後半になると様変わり。 僅か4ヶ月間で、ナショナル・ブランドによる発がん性有毒添加物使用など 大型のスキャンダルが3件も暴かれました。 中でも最大のスキャンダルは台湾と中国の大手食品企業が作る様々な加工食品に 再生廃油（下水などに捨てた油を漉して再生：マスコミは地溝油または黒心油と命名）、 飼料用油、工業用油脂など、食品に使用してはならない油分が広く使用されていたこと。 地溝油（日本読みで「ちこうゆ」）とは排水溝に捨てられた油。 黒心油は汚染で黒濁化している油という意味です。 ??水油と呼ぶこともありますがこれは残飯からの意味。 地溝油などからはマーガリン、ラード、ショートニングが作られ、 インスタント・ラーメン、ラーメンスープ、マヨネーズ、 洋菓...

1．多剤耐性院内感染菌と安全性が確保できていない無農薬農業 抵抗力の無い病人や高齢者に院内感染で亡くなる方が多いのは良くしられる 事実です。 MRSA（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）、アシネトバクター菌やタミフル耐性の Ａソ連型のインフルエンザウィルスなど院内感染菌として抵抗力が低下した患者を 狙う悪玉微生物は多種あります。 一般の方が理解しにくいのはこのような多剤耐性院内感染菌には無農薬農業の 害虫退治に使われる微生物があること。セパシア菌がその一つです。 水質改善、蚊のボーフラ退治、美容などにも微生物が使用されるような時代となりましたが 安全性についての確たる検証が済んでいるわけではありません。 日本でセパシア菌（Pseudomonas cepacia）がマスコミで話題となったのは2004年。 水産大手のマルハ（株）が通信販売する「スクウィナ・アミノシャンプー」にセパシア菌が 混入していた事件で消費者に知られるようになりました。 それまでセパシア菌は無農薬農業や院内感染で話題になる程度。 マルハの事件では詳細な解説は発表されませんでしたから、どのタイプ（strain）のセパシア菌が...

自己免疫力（治癒力）強化には免疫細胞の分泌促進、体組織の活性化が必須。 一般的に知られているのは、適度な運動、活性酸素除去、造血、血流改善など。 これらには適正な生活習慣、食材の厳選が重要要素ですが、 意外に知られていないのが中枢神経の刺激。 強毒ウィルスや悪性腫瘍などに有効な医薬品はいまだに数少なく、強い副作用を 伴うものがほとんど。 副作用なくこれら病魔を予防し、闘える最強の手段は中枢神経の働きによる 免疫機能の活性化といっても過言ではないでしょう。 メネラウスモルフォ（Morpho menelaus）の室内装飾用工芸品（部分） 1．映画で紹介された環境激変による脳腫瘍の消滅 世界各地に伝わる伝統的な代替医療では、中枢神経などを高揚させ、 ホルモン分泌を盛んにすることにより、免疫細胞を活性化させますが 神経疲労が重なると免疫力が低下し、癌や感染症に罹りやすいことが 経験的に知られているからです。 がん予防研究の最先端では癌細胞に栄養補給するシステムを、ピンポイントで 破壊する研究とともに、中枢神経機能の研究が主流の一つとなっていますが 疫学的な証明ともなる事例を紹介したノンフィクシ...

1. 日米で中国産うなぎ汚染問題が再燃 湘南で推奨できる鰻かば焼きの店はごく小規模なファミリー経営だけ． 割きたての活きと焼きが勝負ですから規模が大きくては調理できません。 鰻かば焼きの名店は「大磯国よし」、「鎌倉つるや」、「鵠沼うな平」 2007年の土用一の丑は7月30日でした。（2004年は7月29日） うなぎ屋さんのかきいれどきですが、日米で中国産うなぎから発がん性がある 違法抗菌剤が検出され、騒ぎとなった日でもあります。 中国産の蒲焼、白焼きは現在でも日本の加工用うなぎ市場の大部分を占め、 スーパー、魚屋等で販売されるばかりでなく、一般のウナギ屋さん、 外食チェーン、お惣菜屋さんのうなぎ弁当、ゴルフ場などのうなぎメニューには 無くてはならない素材。 やむなく土用を前に輸入されたうなぎには差し止め品が多発しましたが、 米国行政府の摘発まで日本の監督官庁は消費者を無視した企業サイドのスタンス。 安全確保に頬かむりをしていたことが改めて浮き彫りになりました。 2000年ごろより繰り返し話題となってきた中国産食品、食材の薬品汚染ですが、 2007年の養殖魚の汚染問題は中国系移民が急増す...

1．毒性と薬効が同居する植物性アルカロイドとトリテルぺノイド 植物毒の主成分といわれるアルカロイドは、植物が動物から身を守るために働く物質。 5,000種を超えるといわれます。 青酸のように即効で死に至るものから、アヘンなどのようにじわじわと 脳視神経、腎臓、肝臓を傷めるものなどバラエティーに富みます。 多くの食材、香辛調味料に含有されるだけに多かれ少なかれ非常に身近な成分。 毒になるか薬になるかはその食材の摂食量。 含有量を知らずに摂食を続けて毒素が体にダメージを与えるのが 数十年もかかる遅行性もありますから厄介。 気が付いた時は原因不明の不調で手遅れとなっているケースが少なくありません。 植物の持つアルカロイド、トリテルペノイドは医薬品が多数開発され、その薬功は顕著。 それだけに副作用も半端ではない両刃（もろは）です。 漢方伝来の「医食同源」はよく内容を検討してから食生活に生かすことが必要です。 漢方薬、食材、調味料として永年使用されている 野菜、香辛ハーブ、薬用ハーブの安全性を見直し、自分に適した摂食法と 摂食用量を再確認すべきでしょう。 2．コンフリー（comfrey)とは 英...

野菜は露地栽培の旬を、新鮮なうちに食べるのが賢い選択。 水耕栽培、人造肥料の工場生産促成野菜と天然の露地物とでは差異が歴然。 農薬、化学肥料をできるだけ避けた地産地消。いかに良質な生産者を 身近に探せるかが健康促進のカギです。 1．キャンペーンスローガンは「さあ動こう（Let’s Move!）」 Let’s Move!運動は2010年にオバマ大統領夫人（Michelle Obama)の総合的な リーダーシップで始められましｔた。 「我々の世代で幼児肥満問題を解決。生まれた子供が健康に育ち、夢がかなえられるようにしたい」 夫人の要請を受けたオバマ大統領（？）は米政府として歴史上初めてとなる 幼児肥満問題解決プロジェクトチーム（Task Force on Childhood Obesity）を結成。 2010年5月には即実行可能な約70のアクションプランを発表。 プラン遂行には省庁の壁を超えた戦略を立てて取り組むと宣言しました。 2012年1月には農林省の担当者とともに大統領自らが各地の学校を訪問。 協力を依頼しています。 チームのゴールは2030年までに肥満率を5％にすること。 5％は肥...