11/28 6:00 News第2報から抜粋
新コロナ多重変異ウィルス オミクロン（Ｏmicron）
南アフリカの100か所以上の地域で爆発している新多重変異株オミクロン（Ｏmicron:血統コードネームB.1.1.529）ウィルスは、すでにEU諸国、北アフリカ、香港で発見されていますが、重症化性はいまだに不明．感染に関与するスパイクたんぱく質に、新たに30か所以上の変異が発見されていますから感染力は強いかもしれません。
オミクロンは2020年末ごろに英国で話題となったN501Y変異ウィルスを含む変異株の血統ですが、拡大規模や重症化度、死亡者数の詳報は、いまだに届いていません。
総数50か所を超える変異箇所が発見されている正体不明の新株だけに、世界の株式市場は敏感な反応を見せており、東京市場は暴落、NY市場は今年最大の暴落で韓国、香港なども大きな反応を見せています。
ただし、変異箇所が多いとはいえ、感染力と重症化性は連動しませんから、WHOがVOC（懸念すべきウィルス）と指定したことには現地での反論も多いようです。
以前にも感染力と重症化度を誇大に吹聴し、VOCを撤回したことがあるからです。
1. オミクロン（Ｏmicron）は重症化する変異ウィルスなのか
11月も終わりに近づいて公表されたCOVID-19 変異ウィルスのオミクロン。
世界を席巻しているデルタ株の亜型ともいえるタイプですが、感染に関与するスパイクたんぱく質に30種類の変異が見つかっていることから、これまでにない強い感染力を持っていると予想され、世界中に急拡散する恐れがあるといわれます。
欧米人の被害がどのようになるかは見当がつきませんが、上向きかけた世界経済が踊り場状態に停滞するだろうことは各国の株価が予見しています。
オミクロンはデルタ株と血統が同じ、後継株ともいえる種類。
南アフリカ地域のナミビア共和国（Republic of Namibia）から最初の発見が発表されましたが、日本に入国したナミビア大使館員は陽性反応ながら無症状。
南アフリカ地域最大の経済圏である南アフリカ国＊ハウテン州のヨハネスブルグ周辺でブレイクしているといわれますが、規模はまだ数千人程度と思われ、重症化患者の詳細は不明。
＊南アフリカは人口約6千万人．
ハウテン州（Gauteng province）の州都ヨハネスブルグは人口約95万人．
国家行政機能などがあり、南アフリカの首都とも称せられる富裕な街プレトリア（Pretoria）地域に約75万人が住んでいます。
これまでのデルタ株は世界的に急速拡大しながら弱毒化しているとする学者たちの研究がありますから、まず、その検証を日本が独自にする必要があるでしょう。
当然のことながらオミクロン株は、日本にも小規模に感染者が存在すると思われますが、現在の日本はデルタ株を警戒していましたから、新変異株は超少数派。
封じ込められたオミクロン株ならば拡散は出来ないでしょう。
オミクロン株に関しては現段階では毒性に関しての詳細な報告は無く、一部から漏れているのは、デルタ株と同様に「若い世代の感染が顕著であるが、軽症か無症状が多い」との情報。
拡大が加速するには感染者の体内でウィルスが変異を続ける必要があります。
オミクロン株がデルタ株の後継株ならば、感染力は強いが、拡大が加速すればするほど集団免疫形成も早く、低毒化する可能性も否定できません。
12月第1週の報道では感染者約16,000人。
大部分はブレとリアなどバイデン州だそうです。
1週間前の5倍といわれますが入院が必要な重症者は、ほとんど報告が無いようです。
2. 現行ワクチンでは対応できないデルタ株とオミクロン株
現段階では感染状況の実態詳細が公表されていませんのでコメントは尚早ですが、欧米政府の対応は相変わらず
「ワクチン接種を急ぎなさい」
すでに本元のデルタ株は現行ワクチンによる中和抗体を回避する能力に優れているといわれていますから、
現在の旧型ウィルス用ワクチンでは効力が無いはずですが、「デルタ株に効果が無いのは接種後、3か月から半年以上経過していることが原因」とはメーカーの解説。
「ブースターとして3次接種を急ぎなさい」「未接種者は接種を急ぎなさい」では
納得できない方も多いでしょう。
現在のワクチンが役に立たないのを認めているのか、メーカーは「オミクロン対応のワクチンが約3か月後には生産開始できる」と矛盾した説明を繰り返します。
人造（人工）のmRNAタイプのワクチンは、かねてから、流行する新ウィルス株の遺伝子情報が判明した段階で、対応ワクチンを製造できるといわれてきましたが、デルタ株対応のワクチンが製造されることはありませんでした。
3. デルタ株対応のワクチンがなぜ製造されなかったのか
デルタ株が急拡散したときに、これまでのワクチンでは中和抗体が回避されるといわれ「なぜ新ワクチンを製造しないのか」と疑問を持たれていました。
より強い感染力を持つ亜型が出現してからでは遅すぎると思うのが一般人の感覚。
デルタ株によりインドでは死者多数。
ドイツ、アメリカでも被害が拡大していましたが、メーカーは対応ワクチンの生産には踏み切らず、未接種者解消の一点に絞り込んでいました。
現在のワクチン・タイプは有料で販売できる先に限れば、すでに生産過剰。
「未接種者に販売するしか在庫の捌け口がなかった」？
世界を席巻しているデルタ株こそ新型ワクチンが必要だったはずです。
4. 感染力が強いほど終焉も早まる
デルタ株の亜型はブラジルからコロンビアに飛び火し、米国のフロリダ州で爆発したミュウ株に酷似しているといわれますが、当時のブラジルではこれまでのベータ株の10倍は感染力が強い株が出現したと噂され、
事実、ブラジルの主要都市では感染拡大スピードが加速したデルタ株やミュウ株で
集団免疫が早々に形成されたと言われています。
インドもデルタ株で多くの死者を踏み台にし集団免疫を獲得しました。
5. オミクロンの出現に日本人はどのように対応すべきか
日本人は新型コロナウィルスに対して独特な自然免疫を持っているといわれます。
いまだに政府は欧米に倣って「ワクチンがオールマイティー」ですが、やるべきことは山中伸弥博士が提案した「ファクター・エックスの解明」と、将来のパンデミック再発を防止するために「SARS-CoV-2パンデミックのルーツ解明」
日本は小さな島国。
水際防疫が唯一、最強の対策ですから、島国を利した今回の訪日客ロックアウト策は正解ですが、
「ファクター・エックスの解明」ができれば、今後はピンポイント対策ができ、数兆円を超えた無駄な出費を減少、抑制することが可能でしょう。
また「SARS-CoV-2パンデミックのルーツ解明」もピンポイント対策に必要です。
2020年末に始まったSARS-CoV-2新規変異株＊VOC-202012/01と501Y.V2のパンデミックは、
トランプ大統領が強い姿勢で「武漢研究所からの人造ウィルス流出」を主張して中国を非難していました。
＊VOC：Variant of Concern
＊501Y.V2：
英国で拡大した変異ウィルス名：武漢発ウィルスが南アフリカで変異しました。
軽はずみな発言が許されない大統領の地位ですから、よほどの根拠があったのでしょう。
年初には国連（WHO）による調査団を組織して2回にわたる調査をしましたが、武漢の研究所では昨年夏ごろには人造(人工)ウィルスの所内感染により重篤な感染者が存在していたことが確認できた程度で、
それ以上は中国の機密保持姿勢を崩せず、徒労に終わっています。
トランプ氏は中国と、より親しいWHO事務局長には失望したようで、偏向するWHO経由の調査はあきらめたようでしたが、この件はいまだに「武漢ゲート」と呼ばれて様々な情報が飛び交っています。
最近では中立的立場の米国著名ウィルス研究学者と国立アレルギー感染症研究所のファウチ氏がパンデミックの原因となっただろう人造機能獲得実験＊ウィルスの起源について交信した膨大なメールが公表され、武漢ウィルス研究所に米国が違法な資金供給をしたことまでが暴露されています。
＊機能獲得実験ウィルス（gain of function virus）
6. 高度なウィルス研究は国家機密として漏洩から守られています
微生物を利用したテロや、戦争に対処するために多くの国がウィルスを軍事機密として極秘研究しており、米国やNATOなど友好国家間では情報交換も実在するようです。
すでに短命ならば、デザイナーベビー、クローン人間創出も不可能でないといわれるほどの遺伝子学の進歩ですから、人造ウィルスは世界を壊滅できるほどの破壊力を持ち、限りなく危険度が高い武器です。
日本は今回のパンデミックでは人的被害が少なくて済んでいますが、経済を大きく破壊されました。
戦争を放棄している日本では情報入手が困難で、水際対策しか方法はありませんが、「備えあれば憂いなし」を前提にいくつかの課題を消化すべきでしょう。
しらす・さぶろう
