永い戦いが予想されるCOVID-19
医薬品、農薬に無関心な日本人の国民性を変えるチャンス
合成化学製品大国のアメリカに学びましょう
ベトナム戦争で顕在化した猛毒ダイオキシンの健康被害 日本の近海魚介類のダイオキシン汚染
1.アメリカ（USA）人は、なぜ次世代ワクチンを嫌う
欧米ではワクチン接種が始まりましたが、「遅々として進まず」と表現しても
誇張でない状態が続いています。
12月7日に承認されたアメリカでは年末にやっと280万人
2021年令和3年となった今年のごく最近でも500万人くらい。
理由は準備不足といわれますが、早くから軍や薬局チェーン、
スーパーマーケットチェーンなどと周到な準備をしていると伝えられて
いましたから、予想外の高齢者や高齢者施設の拒絶などが発生しての
遅延とも言われています。 （イギリスでは女王が率先してワクチン接種をしたことを公開、
安全性をデモンストレーションしているようですが、それでも
接種段階で急に拒絶する高齢者とのやり取りなどで手間取り、予定の
摂取済み人数に到達できていません。
首相が宣言した2月中旬の目標が1,500万人ですから、新変異種によるオーバーシュートで
大騒ぎの国の割には、という現状。
ワクチンの緊急需要増で不足が発生し、2回目接種を延期したりすることに
安全性、有効性の不信感を持たれてもいるようです） 信頼すべき数字かは疑問ですがアメリカの世論調査ではアメリカ人で
次世代ワクチン接種を敬遠する人は感染死者が激増してからでも60数パーセント。
先進国では最も低い数字と言われ、根強い医薬品不信がうかがわれます、
（それに次ぐのは日本ですが、基本的に日本人は医薬品摂取に抵抗感が
ありませんから、欧米に比べ死者が極端に少ない現状だからでしょう）
2.合成化学製品大国のアメリカだからこその医薬品への不信
アメリカ（USA）では高齢者や高齢者施設が
接種拒絶をするケースが多いようですが、防疫が簡単にできる広大な国ですから、
だれもが過密を避けて暮らすことが出来ます。
裏返せば、クラスターを起こした高齢者施設など、大都市の
ごく限られた範囲を除けば、感染症の防疫対策が易しい国といえます。
しかしながら、それだけがアメリカ人のワクチン敬遠理由ではないでしょう。 合成有機化学はアメリカに巨大な国富をもたらしましたが、
多くの犠牲が土台となって達成されており、薬害、環境汚染など負の部分も巨大です。 合成有機化学工業に関しては最先進国。知識が普及しているアメリカですから、
そのメリット、デメリットを国民が良く理解しています。
アメリカ国民は実績を積み重ねていない合成有機化学の新開発医薬品や
殺虫剤、除草剤、農薬、食品添加物、人造甘味料などの健康被害を
習慣的に警戒しています。
3.新コロナウィルス蔓延でアメリカに蘇る（よみがえる）ベトナム戦争の悪夢
合成有機化学工業が隆盛を極めた1960年代にアメリカはインドシナ半島を
植民地とするフランスのヴェトナム独立戦争制圧に自由民主主義代表国として
力を貸すことになります。
ところが日本軍降伏後から次第に力をつけてきた共産党が組織した正規軍と
姿が見えない農民主体のゲリラ軍は1945年以来永く続いている独立戦争で
鍛えられており、当初には予想もしなかった長期化で苦戦を強いられました。
フランス植民地時代の総督府（ダラット）
***この戦闘はソ連、中国共産党対民主主義連合国の代理戦争といわれますが
東南アジアの大部分を植民地としてきた欧州諸国の白人優越主義と
日本の敗戦を機に隷従アジア諸民族が蜂起した民族独立の戦争とも言えます。
迫害による奴隷化、搾取による貧困にあえぐ民族が、共産党と、
敗戦後の日本人戦士の協力を得て、主権を取り返すべく
次々に宗主国に反乱した局面もあります。
4.見えぬ敵に翻弄（ほんろう）されたベトナムのアメリカ軍
1960年代に成人だったアメリカ人はベトナム戦争で有機化成毒物が
大量に散布された「*枯葉作戦」を忘れることが出来ないでしょう。
米軍が大量投入された期間だけでも約7年間の熱帯における戦闘。
若い兵士に拡がった厭戦（えんせん）気分もあり、結局は敗戦同様の
撤退を余儀なくされました。
戦闘による死者もさることながら、深い傷を負ったのは、
「天に唾（つば）する」ように自軍にも降りかかった
「枯葉作戦：Operation Ranch Hand」の後遺症。
枯葉作戦後にベトナムで生まれた双生児
ベトナム戦争ではジャングルや水中に隠れ、姿が見えぬ敵に
翻弄（ほんろう）されましたが、まさに神出鬼没の忍者軍団相手の戦い。
姿の見えぬゲリラ一掃のために田畑にダメージを与える兵糧攻めと、
隠れ場所のジャングルを枯らすことを目的としたのが「枯葉作戦」
猛毒のダイオキシン類が大量に散布されました。
現在の新コロナとの戦いもゲリラ戦同様に人類が仕掛けた網を
スルリ、スルリとかわす見えぬ敵のウィルス勢力が一向に衰えません。
人類が持つ兵器は未完成のワクチンだけ。
「枯葉作戦」でも成果を上げられなかった見えぬ敵相手のベトナム戦争と
同じく、変幻自在で見えない新コロナウィルスとの戦い。
枯葉作戦と次世代ワクチンのデメリットを重ねて考える高齢者が多数存在しても
おかしくありません。
アメリカには化学合成新薬による薬害の被害者が数多く存在します。
新コロナと直面せざるを得ない医療関係者、保安、防災関係者などなどを除けば、
積極的に新薬次世代ワクチンの接種を望まないのも無理はありません。 *「枯葉作戦」使用された猛毒のダイオキシン類に関してはロハスケの記事に
ダイジェストがあります。
ベトナム戦争で顕在化した猛毒ダイオキシンの健康被害 日本の近海魚介類のダイオキシン汚染
5. 日本国民に関心が薄い医薬品、農薬の選択
日本は農薬の認可基準が緩く、その使用量が世界一の中国と大差がない
世界有数の農薬大国。
同様に日本の医薬品に関する考え方も世界では図抜けて特異です。
厚生労働省が認可した医薬品、農薬ならば無防備と言えるほど盲信します。 太平洋戦争で焦土となった日本は産業振興が復興の鍵。
企業や農民の活動規制は最小限が前提ですから、他国に比べれば
厚生労働省技官が不満、不安を感じるほど認可基準が緩くなります。
6. 日本で発生したタミフルとゾルフーザの明暗
2001年に発売されたインフルエンザ治療薬タミフルは画期的な新薬でしたが、開発国の
アメリカを抜いて世界一の消費国となったのは日本。
着想が独創的で作用機序がシンプルなために副作用が少なく、
最強のインフルエンザ治療薬となりましたが
2018年になり現れた新薬ゾフルーザが発売後1年もたたずに、ほぼ全患者に使用されました。
販売量1位のタミフルを追い抜いて、1年もたたずに500億円を超えたのには、
日本ばかりでなく世界の医療関係者が「驚愕」といわれるほどの反応だったそうです。 ゾフルーザはタミフルと異なり作用機序が複雑。
細胞内のウイルス増殖を阻害するCap依存性エンドヌクレアーゼ阻害薬に分類された
新薬は、昨年20019年3月に厚生労働省が重篤な「虚血性大腸炎」の危険性を公表したために
一気にゼロに近い数字になり、あっという間の消滅。
7. 一般国民のワクチン接種は様子見後がお薦め
認可された新薬とはいえ、医師の選択、患者の選択というハードルが皆無といわれる
日本の医薬品事情に危機感さえ覚えましたが、理由は一つ。服用法が超簡便。
今回緊急承認されている次世代ワクチン２種の中で
モデルナ社のワクチンは「移送、保管、接種が簡便」がセールスポイントと
なっていることがゾフルーザに重なり、これから始まる日本国民の
次世代ワクチン接種が不安です。
日本では感染者との接触が不可避の職業の方々に次世代ワクチンを過大評価し、
期待をする人が続出していますが、安全性ばかりでなく
肝心な有効性に未明部分が多く、変異種の蔓延が顕著となった現在は
有効性に疑念を持つのも自然です。
8. いまがワクチンの功罪を勉強する最良の時
日本は使用可能な先発御三家のワクチン製造会社すべてに予約しており
当初はバックアップの意味がありましたから、人口をはるかに超える注文数です。
それでも予定通りには1年かかっても必要数が得られないのではと
懸念されていましたが、先進諸国民の次世代ワクチン接種拒否が予想以上に強いために
半年後には「余剰」が出るかもしれません。 日本政府がどのような契約をしたのか、内容が伝わりませんから、
今後の動向は見当もつきませんが、次世代ワクチン生産会社の委託工場所在地や
治験詳細、既接種者の人数、副作用発生状況くらいは知りたいものです。
供給が予想以上に早くなろうとも、日本人はモルモットになる必要はありません。
欧米で製造されるワクチンは当然ながら自国民用が優先され、
外国分はインドや中国で製造される可能性があります。
これまでも医薬品は大半が中国やインドで製造されていますから一般的な
医薬品の技術は問題が無いと思いますが、ジェネリック医薬品などは
同等とは言えない場合もささやかれており、難しい次世代ワクチンがオリジナルの
仕様どおりに生産されるかは未明です。
いずれにせよ現在接種されている次世代ワクチンは、ごくわずかな治験結果の段階での
超緊急承認であり、安全性、有効性に不明点が数多くありますが
これまでの中間報告情報は治験を含めて開発企業からの一方通行の
情報ばかり。
現在の次世代ワクチン接種は治験と同様に捉えるべきですから、接種後の詳細な情報は
各国が共有すべきでしょう。
これこそ日本が中心となりリーダーシップをとるにふさわしいのではと考えます。
9. 日本では限定的なワクチンの緊急需要
日本では死者総計が現時点で4,000人と、急増とはいえ欧米に較べれば
10分の1以下と、はるかに少なく、多くの一般国民は緊急性が
薄いと考えているでしょう。
オリンピックを遂行するために国民皆接種を望む政権の思惑を忖度して
報道機関やオリンピック関連事業者が一般国民の接種促進を呼びかけますが、
緊急性の無い国民が、なかなか乗ってこないのは諸外国と同様です。
厚生労働省はオリンピックを控えた政権の意思を配慮しながらも、
巣ごもりが可能な職業、境遇の方々には次世代ワクチンを積極的に薦めたくないような
様子がうかがえます。
政権と距離を置いている学者や医療関係者は公然と安全性、有効性が
得られる段階でないことを発言。
医療関係者や治安関係者など緊急を要する方々を除けば、海外で億人単位の
接種が済む時期が来るまで控えることを望んでいます
日本が求める納期ならば、幸いにもモルモットとならずに済むと思いますが、
接種が始まっている国の詳細な実情を知る必要はあります。
